「ハイレバレッジの海外FXはリスクが高い」
この浅はかな主張を覆す論拠の1つが、今回解説する【追証なしのゼロカットシステム】だ。
たしかに海外FXには大きなポジションを持てる反面、相場が逆行した際に加速的に含み損が大きくなってしまう側面がある。
しかし追証なしのゼロカットシステムがあれば、どれだけ大敗を喫しても入金額以上の損失を被ることはない。
リスクは”あなたが入金した金額”までに限定されているというわけだ。
管理人も追証なしのゼロカットシステムがなければ、大手を振って海外FXに乗り換えることはしなかっただろう。
本記事ではゼロカットシステムの魅力を力説していくので、海外FXの口座開設予備軍の方は参考にしてみてほしい。

目次
FX取引のマイナス残高に対する追証とは?借金扱いになる場合がある?
そもそも追証(読み方:おいしょう)とはFX業者がトレーダーに求める追加入金のこと。FX取引の追証には以下の2パターンがある。
- 規定の証拠金維持率を下回りそうな場合の追証
- 口座残高を超える損失が出てしまった場合の追証
「追証なし」という言葉の中で使われる追証とは「口座残高を超える損失が出てしまった場合の追証」だ。

口座残高がマイナスになった際に発生する追証は、ローンやキャッシングの借金と同じ扱い。
FX業者が債権者(お金を貸している側の人)として、トレーダーから追証を回収することができる。

俗にいうマージンコールのこと。
口座が規定の証拠金維持率を下回り、ロスカットラインに達しそうなポジションを保持しているトレーダーに対して、FX業者は追証を請求している。
ただこの場合の追証は「追加入金しなければポジションが決済されるだけ」なので、借金にはならない。

以下では「口座残高を超える損失が出てしまった場合の追証」を「追証」として解説している。
強制ロスカットのシステムが脆弱ゆえに、マイナス残高が発生する
「FX取引にはロスカット(強制決済)のシステムがあるから、マイナス残高なんて発生しないんじゃないか」と考える方もいるかもしれないが、これは大きな間違いだ。
トレーダーの口座を保護するために、含み損の大きいポジションを業者が強制決済すること。
各FX業者は口座の証拠金維持率を基準に「証拠金維持率は〇〇%以下になったらロスカット」というロスカットレベルを定めている。
このロスカットはどんな状況でもトレーダーを守ってくれる万能な防御壁ではない。
- 週末でFX業者が営業停止している時
- 相場の急変動で決済注文が追いつかない時
上記2パターンに当てはまる場合は、ロスカットが作動せずに追証が発生することがある。

週末でFX業者が営業停止している時
国内外含めてFX業者は土日・祝日に営業していない。取引のシステム自体停止している。
当然ロスカットは作動しないので、週明けのオープン時に「口座残高>含み損」になっていれば口座残高がマイナスの状態まま決済されることになる。
FX取引における週末休業は「土曜日の朝7時前後~月曜日の朝7時前後」の間。
時差の関係で日本時間とは若干異なる。

この場合の追証は、金曜日の夜(土曜早朝)にポジションを決済しておけばゼロカットシステムがなくても防ぐことができる。
相場の急変動で決済注文が追いつかない時
数分のうちに100pips~1000pips急変動する相場状況下では、ロスカットによる強制決済が正常に作動しない場合がある。
- トルコリラの大暴落
- イギリスのEU離脱に関する国民投票
- リーマンショック
- スイスフランショック
レートの急変に注文が追いつかなかったり、注文の殺到で業者の約定システムが麻痺したりで、ロスカットラインを割り込んでもポジションを保持している状態になってしまうのだ。
直近でいうと2018年8月にトルコ通貨リラが急落した際に追証祭りになった。
SNSを眺めていたが、2,000万円を超える追証請求がきたトレーダーもいたようだ。
数年ぶりに追証発生😰2017万入れよと…😰昨日ロスカットしたトルコリラ円の資金を出金(2,3枚目画像)そこから2100万を公開中のGMO口座に入金しました(4枚目追証解消)
最近は取引翌日にもう出金が出来るんだなと感心しました✨
早くレバレッジ10倍以内のいつもの取引に戻りたい😔 pic.twitter.com/tWTIKk5CgG— Aki@投資日記 2019年4億〜再開 (@aki_fx1) 2018年8月16日
2018年8月10日(金)の東京時間に、トルコリラ/円が目にも留まらぬ速さで急落しました。
下落が始まったのは午後12時30分を回ったあたり。もう少し正確に言うと、12時35分過ぎでした。それまでは、19円台後半で推移していたのですが、ガクッと19円台前半まで売られ、15時過ぎに19円を割り込んだと思ったら、あっという間に17円台半ばまで一時、暴落したのです。
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相場の急変動にロスカット決済が間に合うはずもなく、決済が実行されたのは相場が落ち着いてから。
この約200pipsの下落で、高スワップポイント狙ってトルコリラ絡みのポジションを持っていたトレーダーは大ダメージを受けることになった。
FXのロスカット制度がいかに脆弱かを語るための事例としては十分すぎるだろう。

世界各国のファンダメンタルズを小まめに確認しないかぎり、このパターンの追証は避けられない。
ゼロカットシステムが大活躍する場面だといえるだろう。
FXの追証なし”ゼロカットシステム”の仕組み・意味とは
ロスカットシステムの脆弱さをカバーし得るものが、追証なしのゼロカットシステム。
ロスカットが追いつかずに口座残高がマイナス何百万円、マイナス何千万円の状態で決済されても、全て残高をリセットしてくれる大判振る舞いのサービスだ。

ゼロカットシステムを採用しているFX業者で取引していれば、口座に入金した金額を超える損失が発生することはない。
FX業者がトレーダーの損失分をカバーしてくれる。
ゼロカットが執行されるタイミング
ゼロカットシステムのもと、マイナス残高がリセットされるタイミングはFX業者によって異なる。
大別すると以下の3つだ。
- マイナス残高発生後、自動で残高リセット
- マイナス残高発生後、追加入金する際に残高リセット
- マイナス残高発生後、サポートへ申請&追加入金で残高リセット
口座を開設するFX業者が決まったら、万が一にそなえてゼロカットシステムの仕様を確認しておこう。
マイナス残高と追加入金額が相殺されることはない

ゼロカットの執行が追加入金後になるケースもあるが、入金額とマイナス残高が相殺されることはない。
たとえばマイナス残高が10万円の場合でも、20万円入金したら20万円がまるまる口座に反映される。
追証なしのゼロカットシステム対応のFX業者は海外FXだけ

国内のFX・証券会社はゼロカットシステムには対応していない。
追証なしで取引できるのは海外FX業者だけだ。
- FBS
- HotForex
- GEMFOREX
- XM
- MiltonMarkets
- BigBOSS
- TitanFX
- LANDFX
- iFOREX
- FXPro
- Axiory
- MyFXMarkets
- IFCMarkets
- TradeView
予期せず借金を背負うリスクなしで取引するなら、FX海外口座を開設するしか術はない。

余談だがこの中でも管理人はXMという海外FX業者をメインで利用している。
XMは追証なしの他にも、
- 最大レバレッジ888倍
- 入金額が2倍になる100%ボーナス&3,000円口座開設ボーナスあり
- 完全日本語対応で英語ができなくても利用できる
- 平日24時間の盤石なサポート体制
と、海外FX初心者にとってはかなり使いやすい仕様だ。
海外FXなら株式や株価指数などのCFD取引、仮想通貨取引も追証なし

上述した海外FX業者はFX通貨ペアのみならず、一般の企業株や日経225などのインデックス、原油などのCFD取引や仮想通貨取引にも対応しているところもある。
FX通貨ペアの取引同様、他の商品の取引も全て追証なしゼロカットシステムの範疇(はんちゅう)だ。
【例】海外FX業者iFOREXで取引できる通貨ペア以外の商品
■株式(最大レバレッジ40倍)
- Apple
- Amazon
- NIKE
- トヨタ
- 日産
など
■株価指数(最大レバレッジ400倍)
- 日経225
- 米国500
- ダウ
- ヨーロッパ50
など
■商品CFD(最大レバレッジ400倍)
- 天然ガス
- 原油
- とうもろこし
- ココア
など
■仮想通貨(最大レバレッジ50倍)
- ビットコイン
- リップル
- イーサーリアム
- ライトコイン
など

海外FX業者を利用したハイレバCFD取引については、近日記事作成予定だ。
作成次第このページとリンクする。
なぜ日本国内のFX・証券業者はゼロカットシステムに対応していないのか

日本国内のFX業者がゼロカットシステムに対応していない理由としては、法律でトレーダーの損失補てんが禁じられていることが論じられるケースが多い。
- 事前の損失補填又は利益追加の約束・申し込み
- 事後の損失補填又は利益追加の約束・申し込み
- 事後の損失補填行為又は利益追加行為
(参考:金融証券券取引法66条の15)
ただしこれはあくまで建前。
損失補填には例外があり、ロスカット不作動のようなシステム障害で生じた損失は金融庁への報告後に補填できるようになっている。
(参考:金融商品取引法のコンプライアンス「損失補てんは禁止?」)
つまり日本国内のFX業者は“業者都合”で追証なしのゼロカットシステムを採用してないのだ。
日本国内のFX業者は自社の利益を守るために追証を請求している
上述したように追証なしのFX業者は、トレーダーの注文を肩代わりしている。
DD(ディーリング・ディスク)方式を採用している国内FX業者にとって、トレーダーの損失をカバーするのはかなり痛い。

FX業者内のディーラーがトレーダーの注文を一旦決済する注文処理方式のこと。
(相対取引、OTC取引とも呼ばれる)
決済の後ディーラーの裁量で『この注文は通す』『この注文は通さない』を判断しているのだ。
トレーダーが負けそうな注文は通さないので、トレーダーと業者の利益が相反する形になる。トレーダーが負ければ負けるほど、業者が潤う構図だ。
トレーダーの損失をカバーするということは、業者がトレーダーとの相対取引で得た利益を削るということ。
例えば以下のケースを考えてみてほしい。
【例】トレーダーAとトレーダーBが両建てになるように40万通貨でエントリーしていた場合
※相場の急変動が起こると片方のトレーダーが大きな利益を獲得し、片方のトレーダーにマイナス残高が発生する。
- トレーダーA
→60万円の利益(業者が60万円の損失) - トレーダーB
→60万円のマイナス残高(業者が60万円の利益)
この時業者がトレーダーAの損失60万円を補填してしまうと、トレーダーBとの相対取引で得た利益が相殺されてしまう。
結果として業者の利益が著しく減ることになる。
後述しているがDD方式を採用している国内FX業者のスプレッドは総じて狭いので、相対取引の利益がメインのキャッシュポイントだ。
本音としては業者の利益を守るために追証なしゼロカットシステムを採用していない、と考える方が自然だろう。
海外FX業者の多くが追証なしのゼロカットシステムを採用している理由
海外FX業者がゼロカットシステムを採用している理由には、海外FX業者のビジネスモデルが大きく関係している。
海外FX業者はトレーダーが取引すればするほど儲かる
1番の理由は「トレーダーの取引量が増えた方が業者が儲かるから」だと管理人は考えている。
というのも多くの海外FX業者は国内業者とは異なり、NDD(ノー・ディーリング・ディスク)での注文処理方式を採用している。

上述したDD方式とは異なり、トレーダーの注文はディーラーを介さずにインターバンクに流れる。
トレーダーの勝ち負けは業者に関係ないので、トレーダーが負けても業者の利益にならない。
その分スプレッドを少し広めに設定して利益を確保している。
トレーダーの負け分が業者の利益にならないので、業者のキャッシュポイントになるのはトレーダーが取引毎に支払うスプレッドが主。
つまりトレーダーが取引すればするほど業者が儲かる仕組みだ。
海外FX業者が追証請求していないのには「追証請求がくるかもしれない…」という不安※を取り除き、トレーダーの積極的な取引を促す目論見があると考えられる。

海外FX業者は「トレーダーのマイナス残高をカバーする」デメリットよりも「トレーダーの活発な取引を促す」メリットの方が大きいと考えているのだろう。
※たしかにハイレバレッジ取引の方がマイナス残高発生のリスクが高い
当たり前のことだが、ハイレバレッジを効かせて大きなポジションでエントリーするほどマイナス残高発生のリスクは高まる。
- レバレッジ25倍
→1万通貨でエントリー可能 - レバレッジ500倍
→20万通貨でエントリー可能
この時数秒で思惑とは逆に200pips(200銭)急変動した場合、、、
- レバレッジ25倍
→1万通貨×200pips=2万円
→口座残高は3万円(追証請求なし) - レバレッジ500倍
→20万通貨×200pips=40万円
→口座残高はマイナス35万円(35万円の追証請求)
たしかに追証請求が前提なら、海外FX業者で取引する母数は減るだろう。
世界中のトレーダーに追証請求して回収するのは非現実的
「そもそも海外FX業者が全世界のトレーダーから追証を回収するのが難しい」という見方もある。
追証請求してトレーダーがすんなり払ってくれれば何の問題もないが、トレーダーが支払いを無視するケースは極めて厄介。
それぞれ法律が異なる国のトレーダー相手に裁判を起こして追証を回収するのは、業者にとってもかなり労力がかかるはずだ。
「どちらにせよ回収ができないのに、わざわざ追証請求でトレーダーをビビらせるのはもったいない」という考えのもと、ゼロカットシステムを採用している海外FX業者も存在する。

たとえば金貸し屋も、利息が払えないとわかっている顧客に対して月100%の暴利を提示しないはずだ。
誰もお金を借りてくれなくなるのは目に見えている。
利息を安くしてでも、ドンドンお金を借りてもらった方が金貸し屋はたくさんの利息を得ることができる。
海外FX業者もこれと同じで「回収できない追証をちらつかせるのは悪手」だと考えているのだろう。
FX取引の追証なしのゼロカットシステムにデメリットやリスクはある?
管理人としては追証なしのゼロカットシステムにデメリットは一切ないと考えている。
無条件でマイナス残高をリセットしてくれるだけなので、控えめに言っても非の打ち所がない。
ただゼロカットシステム採用の海外FX業者を利用する際に検討すべきリスクや注意点はあるので気をつけてほしい。
【検討事項①】ゼロカットの約束を反故にされるリスク

過去には「ゼロカットシステム採用」を謳っているくせに、いざとなったら非情にも追証を請求してくる業者もあった。
例えばFXDDという海外FX業者だ。
事が起きたのは上述したスイスフランショックの直後。
理不尽なことに「今回は補填できないくらいの損失が発生しているから、追証を払ってください」と公式HPで広く告知したのだ。
(結果的にはほとんどの顧客は追証を払わなかったらしいが…)
この事例から「しっかりゼロカットを執行してくれるかを確認してから、口座を開設しないと痛い目にあう」ということがわかる。
参考までに過去にゼロカットを執行した海外FX業者のうち、まだ情報元が残っていたものを紹介しておく。
XMはスイスフランショックの際にゼロカットを執行

(引用元:XM公式HP 企業ニュース)
XMは今までどんな事象が起きてもゼロカットを執行している。
Axioryはギリシャ財政危機の際にゼロカットを執行

(引用元:Axiory公式HP 重要なお知らせ)
AXIORYもXM同様、今までどんな事象が起きてもゼロカットを執行している。

当サイトで紹介している他の海外FX業者も、管理人が知るかぎりゼロカットの約束を破った過去はない。
【検討事項②】業者が破綻してしまうリスク
追証なしの海外FX業者は業者の資金でトレーダーの損失をカバーしている。
損失のカバー金額に資本が耐えられずに倒産してしまったアルパリUKのような海外FX業者もあるので注意が必要だ。
1月16日(金)、アルパリジャパンより、親会社でカバー先であるアルパリ(UK) Limitedが破綻することがリリースされた。
これを受けて、アルパリ・グループの日本法人であるアルパリジャパンにおいても、口座を持っている顧客が保有するすべてのポジションが強制決済されることが発表された。また、新規ポジションの保有、入金、口座開設についてもできなくなる。
信託保全※で顧客資金が守られるケースもあるが、業者によっては資金を補償してくれないところもある。
追証なしの海外FX業者を選ぶ際は、万が一に備えて信託保全などの資金補償が整備されているかどうかも確認しよう。
(上述したアルパリUKは、信託保全のもと顧客資金を全額トレーダーに返還している。)

信託保全があれば業者が倒産しても安心
※信託保全とは
業者が破綻・倒産した際に、トレーダーの資金を補償してくれる制度のこと。
信託保全があれば業者が倒産してもトレーダーの資金は返還される。
【検討事項③】両建て取引で口座を凍結されてしまうリスク
ゼロカットシステムを利用した取引手法に『業者間両建てトレード』がある。
簡単に言うと、大きく相場が動くときに別の業者(A・B)で両建てをして利益を得る手法だ。
雇用統計などの経済指標発表時や、週末の窓明けなどを狙うことが多い。
(例)
窓(週末クローズとオープン時のレート差)を狙った業者間両建てハイレバトレード
政治的な大イベント(大統領選挙など)など土日に大きく相場に影響する出来事があった週は、週末と週明けでレートが乖離していることが多い。

この窓を狙って両建てポジションでエントリーする手法。
たとえば口座A・口座Bに10万円入金して、それぞれドル円20万通貨でエントリー。大暴落して200pipsの窓が開いた場合、
- 口座A(ショートポジション)
→20万通貨×200pipsで40万円の利益
→口座残高50万円 - 口座B(ロングポジション)
→→20万通貨×200pipsで40万円の損失
→口座残高-30万円
週明けの口座状況はそれぞれ上記。(土日はロスカットが作動しないので、マイナス残高が発生)
ゼロカットが執行されれば口座Bの残高は0円になるので、差し引き50万円ー20万円で30万円の利益になる。
これらは海外FX業者側が一方的にリスクを取る手法のため、業者や口座をまたいだ両建て取引は各海外FX業者が定める禁止取引に該当してしまう。
バレた時点で、全て利益取り消しになってしまうので気をつけよう。
最悪の場合利益取り消しのみならず、口座凍結される恐れもある。
ゼロカットシステムのもとで取引する際は「ポジションが両建てになってないか」にも気を配るようにしよう。

業者が違うから両建てがバレないんじゃないのと思っているかもしれないが、残念ながらこれが、見事にバレる。
おそらくだが、別業者としても、不自然な注文を照らし合わせるシステムか何かがあるのだろう。
今までこの業者間両建てトレードを行い、利益没収されてきたトレーダーを何人も見てきた。
(全然関係ない話だが、こういうトレーダーは不正をしているにも関わらず、いざ利益没収されると、詐欺だ、出金拒否だ!と騒ぐ)
ゼロカットシステムを利用した不正は、絶対にやらないようにしよう。
「レバレッジが低い国内FX=ローリスク」という考えは古い
ちょっとしたリスクや注意点はあるものの「真っ当な業者で真っ当な取引」をすれば、追証なしのゼロカットシステムに非の打ち所はない。
まさに”神のシステム”といっても過言ではないだろう。
このページでは「ハイレバレッジの方が追証が発生しやすい」と述べたが、そもそも国内FXの最大25倍のレバレッジでも追証請求は発生している。
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(引用元:金融先物取引業協会「ロスカット等未収金発生口座数(月次・速報)」)
特に上述した2018年8月のトルコリラ急落の際は顕著で、
- 個人トレーダー合計で4,429万6千円の追証が発生
- 合計1,275人のトレーダーに追証が発生
していることがわかる。
もしあなたが25倍を超えるハイレバレッジを望んでいなくても、このまま国内業者を利用していれば常に借金のリスクにさらされることになるのは間違いない。
一方で追証なしの海外FXでは入金額以上の損失がでないので、取引が原因で借金を背負うリスクは0。
入金額を調整することでリスクをコントロールできる。
いつ借金を背負ってもおかしくない国内環境を脱却して、一刻も早く海外FXに乗り換えるトレーダーが増えることを祈って、今回は締めくくりたいと思う。
海外FXには追証なしの他にも様々な魅力がある。
→海外FX口座のメリット・デメリット鬼まとめ。海外FX初心者はここを見ろ!
デメリットも包み隠さず正直に解説しているので、あわせて読んでみてほしい。
追証なしの海外FX業者のおすすめを知りたい人はこちら。
ゼロカットシステム採用の海外FX業者の中から、おすすめの業者を10つ厳選して紹介している。
→海外FX業者のオススメ10選!条件・目的別に管理人が厳選して紹介する